病気待ち、治療中心の「トラブルシューティング型医療」から、健康を効果的に維持・増進する「投資型医療」へ。

医療が病人を待っている限り、病人が減ることはなく、支えきれなくなる日がやがて来る。しかし、進化している今の医療を活用すれば、消費税も保険料も値上げすることなく、今よりずっと病人は減る。「医療がしていること」と「医療にできること」のギャップを埋めるため、一人一人ができることをしよう。


高齢化と治療技術の進化に伴う医療費の増大と、それがもたらす社会負担の深刻化は、先進国に共通する課題であるが、人類がまだ経験したことのない少子高齢化社会へと突き進む日本においては、それはいっそう深刻な問題である。

ことに、日本には、戦後の復興期に早くも実現させた国民皆保険制度がある。これは、すべての国民が少ない負担で、平等に医療を受けられる世界に誇る制度だが、もともと人口ピラミッドが三角形で、高度経済成長期に設計されたもので、年金と同様、増大する一方の高齢者を、減少する一方の働き手が支えられなくなってきている。

医療に費やされるお金は、その目に見えている部分だけでも国家予算の 40% にあたり、その総額は、加速的に増大し、それに伴い、保険料と消費税の値上げによる国民負担も倍増しようとしている。日本という船はいま、医療負担という重荷に沈みかけている。

確かに、今のままのフレーム、今のままの医療で続けたら、その日は近い。私達が望むのは、健康を保つことであって、病気を治すのはその手段にすぎないはずだ。最初から病気にならないほうが良いに決まっている。ところが、今の医療では、病気にならないと、そのサービスを受けることができない。おまけに、病気を治さないと、お金も入ってこない。つまり、病人が増えれば増えるほど、医療分野はお金が回るようになっているのだから、拡大して当然だ。

しかし、この私達の本来の望み、目的を考えたとき、今の医療体制だけがすべてなのだろうか？
本当に、国民が皆、元気で長く生きるのに、今のようにお金がかかるのだろうか？　

もちろん、答えはノーである。その具体的方策を、東京大医学部ならびにハーバードビジネススクールで MBA 取得の著者と、東京大学法学部卒業後、厚生労働省に入省。現在は、大手外資戦略系コンサルに籍を置く著者のふたりが、一般の私達にもわかりやすく、具体的に説く。